【第286回】10月「何故、米国人はSupplementが好きなのか?―米国Nutrition市場に30年いて分かったこと―」

 

Ⅰ.日時 2026年10月21日(水)11時30分~13時00分
Ⅱ.場所 バグースプレイス パーティルーム
Ⅲ.出席者数 49名
Ⅳ.講師 白石 義明さん@85期(J-PORT Company 代表)

大阪市立菅南中学を経て、北野高校85期。剣道部に所属。神戸大学経営学部(経営数学ゼミ)卒業後、住友商事株式会社入社。シカゴ、サンフランシスコ駐在を経て、2001年末に住友商事を退社し米国シリコンバレーに移住。2002年、FDA関係Regulation、Nutrition素材の臨床データ等のコンサルティング、マーケティングを専門とするJ-PORT Companyを同地に設立。特に米国FDAと日本の厚生労働省関係の食品安全性分野のRegulationに詳しい。またその傍ら日系企業の米国代表なども兼任した後、本年からホノルルに移住し、仕事量は減らしつつも、Nutrition分野の米国企業、日本企業数社のサポートを引き続きおこなっている。Nutrition(栄養素、Supplement素材、機能性食品素材)分野のRegulationは日米双方ともかなり複雑で、しかもそのサポートを専門に行っている日系企業はほぼ皆無でニッチながら現在まで仕事は継続している。余談だが日系企業の米国代表を兼任した時代はビバリーヒルズの高層ビルに事務所を構え、眼下のゴルフ場からLAダウンタウンを見下ろす格好の言い社長室があり、従業員もかなり雇っていたが結局米国法人が廃止となり、自分を含む全員解雇という憂き目に合う。その後、もう雇われ人(100%のIncome)あるいは一社に50%以上の収入を頼らないと決め、いつも数社の契約を回しながらこれまでやって来ました。

Ⅴ.演題 『何故、米国人はSupplementが好きなのか?―米国Nutrition市場に30年いて分かったこと―』
Ⅵ.事前宣伝 日本では皆さんは具合が悪くなれば気軽に病院に行かれるでしょう。しかし米国ではそれは当たり前ではないのです。米国で車の事故にあった人が頑として病院に行くことを拒否するケースも多い。その理由はたとえ医療保険に加入していたとしても米国の医療費が日本の二桁上で、しかも世界でも最高水準の自己負担率があります。これによってたとえ医療保険に加入していたとしても、自己負担分の医療費を払えず自己破産者が続出しています。その一方何らかのSupplementを常用している成人米国人は凡そ75%いると言われています。これはSupplementが好きなのではなく、自分の体は自分で自分を守るしかなく、その結果として「サプリでも飲んでおこう」という風になるわけです。
Ⅶ. 講演概要 *紹介者は中学と高校の同窓生の山本直人さん(85期)

はじめに

本日の演題については、科学的根拠に基づく一般論ではなく、私自身が30年にわたって見聞きしてきた米国の実情や印象をお話ししたい。

 

私は、米国と日本のNutrition(栄養・栄養素)業界をつなぐ仕事をしてきた。現在はハワイのホノルルを拠点に仕事を続けている。もともと食品に強い興味があり、商社に入社した時は食品部隊に配属された。当時の商社は利益さえ上げていれば好きなことをやらせてもらえる気風があり、私は誰もやりたがらないようなNutrition(栄養・栄養素)関係の仕事に興味を持って従事し、γリノレン酸など余り知られていない素材を専門に取り扱って狭い市場で利益を上げていた。それは小規模ながら利益率の高いニッチビジネスだった。

※γリノレン酸(GLA)は、オメガ6系の必須多価不飽和脂肪酸で、抗炎症作用や皮膚の健康維持に重要な役割を持つ。

そのうち、会社からは、より大きな規模のビジネスを生み出す展開を求められるようになり、転職を考えるようになった。米国駐在中(シカゴ・サンフランシスコ)に米国の永住権を個人的に獲得、社命でいったん東京に帰国したが、結局会社を退社することになり、2001年に家族を伴って渡米、カリフォルニア州シリコンバレーへ移住した。当時のシリコンバレーはIT不況であまり景気が良くなかったが、米国のNutrition(栄養・栄養素)関係の会社を設立して、米国と日本のNutrition(栄養・栄養素)業界をつなぐ仕事に従事した。

新しい素材や食品、いわゆる「機能性食品」を輸入する場合、日本では食品安全性委員会などの審査を、米国ではFDAの規制に適合させる必要がある。そのために、日本では審査を通過させるのに強いコンサルタントを使い、米国ではFDAの規制に強い弁護士事務所と協力して仕事を進めてきた。

※FDA(Food and Drug Administration、米国食品医薬品局)とは、アメリカ保健福祉省(HHS)に属する連邦政府機関で、食品・医薬品・医療機器・化粧品などの安全性と有効性を規制・監督する組織。

※機能性食品とは、通常の栄養価に加えて健康の維持・増進に役立つ働きを持つとされる食品で、特に日本では「機能性表示食品」という制度に基づき事業者が科学的根拠を示して機能性を表示できる食品を指すことが多い。

 

1.米国人のサプリ好きは本当か?

・ある統計によると、米国成人のサプリ使用率は約60~75%、と、米国成人の過半数がSupplementを使用している。(比較対象:日本成人のサプリ使用率は25~30%)

・その大きな理由が、医療費が桁違いに高額な米国の医療制度にある。

 

2.日本人には見えない米国医療制度⇒その桁違いの費用負担

・日本では国民皆保険制度により自己負担金は3割が基本である。

・米国ではMedicare・Medicaid など限定的な公的保険と民間保険が中心で、公的保険は高齢者や低所得者などに限定され、多くの現役世代は雇用主提供の民間保険に加入する。

・米国の医療保険制度ではdeductible(免責額)・copay(定額負担)・coinsurance(定率負担)などを組み合わせる複雑な構造をしている。

・米国は医療コスト自体が桁外れに高額

実例1)心臓の不整脈をカテーテル治療(日帰りで施術)請求書35万ドル(約5千万円)

医療保険に加入していたので1,500ドル(20万円)の実費

実例2)乳がんで乳房の再建手術 請求書200万ドル(約3億円)

メディケアに加入していたので殆どお金はかからなかった

・米国では請求される金額が桁違いに高額なので「保険に入っている」からといって「医療費を安心して払える」とは限らない。費用負担を理由に受診や治療をためらう人も少なくない。医療費負担が自己破産の一因となるケースもありえる。

・日本では「具合が悪ければ医者へ」と考えるが、米国では医者に行こうと思わない人が大半で「まず自分で何とかしよう」と考えざるを得ない。

・高額な医療コストに対応する医療保険料も高額。それでは誰がこの保険料を払うのか?

WEALTHY:お金持ち、自分で保険料を支払える人。

WELL INSURED:良質な保険に加入している人。一流企業に務めている人、会社(雇用主)が保険金を負担する。

MEDICARE:65歳以上の高齢者向け公的医療保険。現役時代に自分で保険料を積み立てる。

MEDICAID:低所得者や障害者向け公的医療保険。政府が保険料を負担する。

・これらの範疇にない人に対する保険制度としてオバマケア(ACA)が成立した。

オバマケア(正式名称:Patient Protection and Affordable Care Act, ACA)は、2010年3月23日にバラク・オバマ大統領によって署名され成立したアメリカの連邦法で、2014年から本格的に施行された。この法律は、医療保険に加入していない無保険者の増加を抑え、低所得者層への補助金支給や保険会社による加入拒否の禁止などを通じて、国民の医療アクセスを拡大することを目的としていた。

医療保険制度改革 (アメリカ) – Wikipedia

 

3.保険理論あるいは政府命令と「個人の自由」の衝突

・ACAは日本の国民健康保険のような「公的保険」ではなく、個人が従来の民間の健康保険を購入する枠組みの中で、健康保険を購入していない個人に罰金(ペナルティ:追加税)を科すことで今まで保険購入をためらっていた階層に購入を促した。

・その当時は、政府が保険加入を強制することは「個人の自由」に反する共産主義だとみなされ、政治問題に発展した。

・それでもACAにより、2023年時点で、無保険者は2500万人(全体の7.6%)に減少し、2400万人近い人が健康保険を手にしたという大きな成果があった。しかし、2025年末に補助金の拡大措置が失効する予定で、保険料の自己負担が2倍以上になる可能性があるため、議会での延長が見通せず、トランプ大統領も代替案を示せていない。

 

4.Self-Care Mindが「健康市場のNeeds」を作る

・「誰が私の身体について決めるのか?」My body / My money / My choice

・「自分の健康は自分で管理したい」のが米国人の気質。Supplement は、その欲求に最も身近な商品になった。

・病院でビタミン不足と診断されると、日本では処方薬として3割(2割)の自己負担で手に入るが、米国では医者からビタミンのSupplement購入を勧められる。

・米国ではビタミン剤の多くはDietary Supplement(栄養補助食品)として扱われ、薬局やドラッグストアやネット通販で(定価)購入できる。

・医者(医療機関)によってはSupplementを積極的に勧めて、治療成果を上げている処もある。

 

・クリーブランドクリニック(オハイオ州クリーブランドに本部を置く、世界最高峰の非営利総合医療機関)では統合医療を実践している。西洋医学をベースに科学的根拠に基づいた伝統医療や代替・補完医療を組み合わせて行う。米国における統合医療は、患者の全体的な健康を重視した治療が重視され患者のニーズに応じたケアが強調される。

・米国民の半数以上が何らかの代替医療や補完医療を利用している。

・認可を受けたDrug(医薬品)は高額なので、代替できる安価な食品(Supplement・漢方薬など)を活用する。

・Supplementを摂取することで、ある疾患を予防する研究が盛んに行われている。

・予防医療としてSupplementが活用されている。

 

5.RFK Jr.とMAHAそのHealth観は?

・RFK Jr.(ロバートFケネディジュニア)は第二次トランプ政権における保健福祉長官。

・MAHA(Make America Healthy Again)は「アメリカを再び健康に」を意味するトランプ政権の健康政策スローガン。アメリカを再び健康にしよう – ウィキペディア

・MAHA = 既存のSelf-Care文化×政府のHealth Policy

 

・「Drugで病気を抑える」だけでなく、「そもそも病気を作らない」へ

  • Ultra-Processed Food(超加工食品)、食品添加物、肥満、慢性疾患などに焦点
  • Medical Establishment(医療機関)への不信を強く打ち出す
  • Nutrition / Supplement 業界との親和性は高い

 

6.自分の身体について、自分で決めたいアメリカ人

・忙しい生活:Real Food だけでは足りないと感じる

・Nutrition(栄養不足)→ Functional Food(機能性食品摂取) → Supplement(サプリでも飲もうか?)

・Self-Care:高い医療費や他者・組織への依存をできるだけ減らす

・MAHA(Make America Healthy Again)にもつながる

 

・米国にはND(Naturopathic Doctor:自然療法医)という職業がある。NDは自然療法を用いて患者の健康をサポートする専門家。彼らは、症状の根本原因を特定し、疾患の予防と治療を目指す全体的なアプローチを取る。ハーブ・栄養療法(Nutrition / Supplement)・ライフスタイルの改善などのアドバイスを行う。MD(Medical Doctor)はNDと協力して患者の治療に当たる。

・米国では、医師や看護師だけでなく、ND(自然療法医)、栄養士、鍼灸師、カイロプラクターなども医療関連専門職として一定の社会的認知を得ている。そのような人たちから症状に関連するSupplementを勧められれば、患者はそのSupplementを選択(購入)する傾向がある。

Ⅷ.質疑応答 辻 伸二さん(84期)

Q:米国で一からビジネスを展開するのに大変なご苦労をされたと思います。そのあたりをもう少し詳しくお話し下さい。

A:2001年に渡米した当時は、まだ事業の方向性が明確に定まっていたわけではありませんでした。最初にシリコンバレーを拠点に選んだのは、小規模な起業家にもチャンスが開かれている土地だと感じたからです。当時はIT不況のさなかで景気は決して良くありませんでしたが、世界中から起業家が集まる活気があり、風水的な観点から見ても特別なエネルギーを感じる場所でした。2002年には、FDA関連のレギュレーション対応やNutrition(栄養・栄養素)素材に関する臨床データの調査・分析、さらにコンサルティングおよびマーケティングを専門とするJ-PORT Companyをシリコンバレーに設立し、米国と日本のNutrition業界をつなぐ架け橋として事業を展開しました。

その傍ら、日系企業の米国法人の代表を兼任し、ビバリーヒルズの42階に事務所を構えました。オフィスからは眼下のゴルフ場やロサンゼルスのダウンタウンを一望できる素晴らしい環境で、多くの従業員を抱えながら事業運営に携わっていました。私自身はサンフランシスコ近郊に居住していたため、毎週飛行機でビバリーヒルズへ通う生活を続けていました。しかし、事業は期待したほどの収益を上げることができず、最終的には米国法人の閉鎖が決定され、私を含む全従業員が解雇されるという厳しい経験をしました。その経験から、もう雇われ人(100%のIncome)あるいは一社に50%以上の収入を頼らないと決め、いつも数社(最大で15~6社)の契約を回しながらこれまでやって来ました。今は仕事の量をすこしずつ減らながらハワイのホノルルに暮らしています。

Nutrition(栄養・栄養素)業界は非常にニッチな市場ですが、米国法人の代表を務めていた際に、業界内で専門的な人脈やネットワークを築くことができました。現在の私の強みは、これまでの経験と人脈にあります。大きな資本を持っていたわけではありませんが、競合の少ないニッチな分野に特化し、専門家として独自のポジションを確立できたことが成功につながったのだと思います。

 

 

小糸 栄さん(80期)

Q:就職された住友商事(優良企業)の米国駐在中、医療サービスを受けた時の自己負担金はどれくらいかかりましたか?

A:駐在中の医療費の自己負担額は、勤務先企業の海外赴任制度によって異なります。

私が住友商事に在籍していた当時は、駐在中も日本の健康保険料を継続して支払っていました。一方、米国で必要となる高額な医療保険料は会社が負担してくれていたため、私や家族が医療サービスを利用した際の自己負担額は、日本で受診する場合と大きく変わらなかったと記憶しています。そのため、後に個人事業主となった際に最も心配だったのが、高額な健康保険料でした。例えば、私の知人の個人事業主は、従業員1人あたり月額約35万円の保険料を負担しています。また、比較的安いとされるメディケア(65歳以上向け)であっても、毎月5万円程度の保険料が必要です。この経験から、米国では医療費そのものだけでなく、医療保険料の負担も非常に大きいことを実感しています。

 

Q:白石さんの目から見て、EU諸国と米国の保険制度の違いについてご感想をお聞かせ下さい。

A:EUの事情は余り詳しくないのですが、どちらかと言えば日本に近い医療政策をとっていると思います。世界的に見ても米国の医療政策が異常だと感じています。

 

Q:「ビタミンEは脂溶性で体に蓄積されるから、体に良くない」と聞いたことがありますが、本当ですか?

A:ビタミンE(おそらくトコフェロール?)は確かに脂溶性ですが、用法用量を守れば、身体内で完全に分解されますので、害はありません。

 

 

新城 雅子さん(80期)

Q:私はロシュ社(世界最大規模を誇るスイスの製薬会社・ビタミン剤で有名)の研究員としてビタミンの合成について研究してきました。

 微生物によるビタミン生産-ビタミン命名100周年-より

現在は大学でキャリアアドバイザーとして学生の就職支援を行っています。医薬学部系の学生と接していて感じるのは、機能性食品や未病対策への関心が年々高まっていることです。白石さんの個人的な意見で構いませんので、5年10年後にどういったSupplementやNutrition素材の需要が高まるとお考えですか?

A:日本のように高齢化が進む社会では、アンチエイジング分野への関心が今後ますます高まると思います。なかでも注目されているのが、細胞レベルでのアンチエイジングです。現在は、細胞内のエネルギー産生を担うミトコンドリアの働きをサポートする素材などが研究されています。こうした研究が進めば、新たな機能性素材が次々と開発される可能性があります。ただし、Supplement(食品)の立場から見ると、Nutrition素材そのものが有望であっても、それを経口摂取した際に本当に期待される効果が得られるのかを慎重に見極めることが重要です。つまり、今後は新しい機能性素材の開発だけでなく、「体内で実際に有効に働くか」という科学的エビデンスが、これまで以上に重視される時代になると考えています。

 

 

橋口 喜郎さん(78期)

Q:私は20年前ほどに民間医療保険(メットライフ生命)のがん保険に入り年額15万円の保険料を支払ってきました。昨年、実際にがんを患いましたが、治療費の大部分は国民健康保険でカバーされました。一方で、メットライフ生命からはがん診断給付金として約100万円を受け取ることができました。米国にもこのような医療保険制度はあるのでしょうか?

A:日本のがん保険や医療保険は、診断給付金や入院給付金などを受け取ることで、治療や生活費の負担を軽減することが主な目的です。受け取れる保険金も、一般的には数百万円程度が上限となるケースが多いでしょう。一方、米国では医療費そのものが非常に高額です。病気の種類や治療内容にもよりますが、数百万円の保険金では自己負担分を十分に賄えないことも少なくありません。そのため、米国の民間医療保険は、日本のような「給付金型」の保険というよりも、高額な医療費をカバーするための基幹的な保険制度として機能していると言えます。米国の医療費は桁違いに高額であるため、十分な保険への加入が不可欠なのです。

 

Q:日本では、自然療法は医療保険の対象になりませんのでお金がかかりますが、米国ではどうでしょう?

A:米国でも自然療法は保険の対象にはなりません。米国では医者は患者に一番適切だと思う治療方法を提案します。医者は患者の保険のことは考えません。患者はその治療方法が自分の入っている保険の対象になるかどうかを調べ、自分の財布と相談してから、治療を受けるかどうかを判断します。ちなみに、救急車で運ばれて救急医療で命が助かっても、自己負担分の医療費が払えず、自己破産者する人が続出しています。

 

田中 まゆみさん(85期):コメントのみ

医師の立場から申し上げると、「夢のDrug」や「夢のSupplement」は存在しません。

WHOの平均寿命・世界ランキング、国別順位2025年版によりますと、2025年の米国人の平均寿命は76.4歳で世界44位、日本は84.5歳で世界1位となっています。私はこの差の大きな要因の一つが食生活にあると考えています。今日のお話しにもありましたが、米国では栄養バランスの偏りを補うため、多くの機能性食品やSupplementが利用されています。一方、世界的にも健康的な食事として評価されているのが、和食と地中海食です。和食は栄養バランスに優れていますが、カルシウムとビタミンDが不足しやすいとされています。これらの栄養素を補う目的でSupplementを活用することは、非常に有効な方法だと考えています。

健康長寿のためには、特定の「魔法の成分」を求めるのではなく、まずはバランスの取れた食生活を基本とし、不足しがちな栄養素を適切に補うことが重要です。

ハ-バ-ドの医師づくり: 最高の医療はこうして生まれる | 田中 まゆみ

 

記録:野田 美佳(94期)

Ⅸ.資料  何故アメリカ人はサプリが好きか_BrushUp版 081026
Ⅹ.講演風景  286_01286_02286_03286_04286_06286_07286_10286_12286_14286_15286_16286_17